育児休暇の充実では少子化はとまらない。

女性が育児や産後に安心して仕事をするには、育児休暇の充実や保育施設の充実だけでは、仕事に専念することはできません。

昔から結婚適齢期の男性の収入が低く、多少暮らしに不安があっても、周囲の大人たちは若いカップルを結婚へと後押しをし、「何とかなるだろう」の気運で無事子供を育てていくことができました。その背景には周囲の協力がありましたが、年齢とともに毎年の給料がベースアップしていくことが確実でしたし、男性が仕事や職場に多少の不満があっても、それを我慢することで、小学校から大学へと無事に子どもを育てることができました。

現在の求人の多くは若い労働力の使い捨てが目立つ。家計が大変になる時期に子どもが学校へと上がるとなると、収入の増加はおろか、逆に職場を解雇されたり、非正規雇用の待遇になる。働く女性の支援を柱として、女性にも家計の手助けの必然性を訴えておりますが、どんなに育児休暇の充実をはかっても、育児休暇が認められる期間は出産後僅か一年で、これを推進することは真におろかとしか言いようがありません。

子どもに豊かな人間性を持たせるには、3才までの育児には、やはり母親が傍らにいることが大切です。建前では、現在の少子化の流れを問題としておりますが、働く女性の支援では、今の少子化の流れを更に悪化させることは間違いなく、それは、若い男女の恋愛統計を見ても、既に結果としてあらわれております。

働く女性をリードする看護師の女性も、多くの方が結婚・出産・育児を経験している。しかし、育児しながらキャリアを維持することは難しい。産休あけに職場復帰しても両立が難しく働き方を変えたり、自宅に近い職場探しをしたりと転職を余儀なくされています。

お金も育児環境も、働く女